しっかり知っておこう 地震の話

日本は昔より地震大国といわれるほど地震の多いところです。住まいは大事な家族を守ってくれる重要な一面も担っています。

住まいのご検討されている方にはただ地震がくることを恐れるのではなく、ぜひ地震をしっかり知ったうえで備えていただきたいです。

もうご存知の方もいらっしゃると思いますが、先日政府の地震調査研究推進本部の下に設置されている地震調査委員会が関東地域の活断層による地震の長期評価結果が公表されました。

マグニチュード6.8以上の大地震を起こすとみられる活断層帯は、関東から甲信にかけた関東地域もともと対象であった15の主なものに加え、短いものや地下に埋もれたものなど9つが新たに追加され、合計24が対象になりました。これにより、マグニチュード6.8以上の直下型地震が関東全域のいずれかで起きる確率は、今後30年以内に50~60%にのぼると推測されるとのことです。

関東地域を6つの区域に分けて考えてみると、長野から山梨にわたる「糸魚川―静岡構造線断層帯」を含む区域6の発生確率が最も高く、最大でマグニチュード8.1の地震が30%~40%の確率で起こるとのことです。

次いで確率が高いのは、活断層が多い神奈川のほか静岡、山梨、房総半島南部を含む関東南部の区域4で15%~20%。栃木、茨城など関東北部の区域1は4~5%。長野県北西部や伊豆半島はいずれも2~3%。埼玉、東京、千葉など関東中央部は1~3%となっています。

 地域別に活断層地震の発生確率が公表されるのは、2013年の九州に続いて2例目となります。関東全域の地震発生確率は九州全域の30~42%を上回っており、地震調査委員会では50~60%という確率は非常に高く、大きな注意を払う必要があると発表されました。

 首都圏では、マグニチュード7級の地震が30年以内に70%の確率で発生するとされている「首都直下地震」がありますが、これは地球の表面を数10キロで覆うプレート(岩板)の内部や境界で起こるプレート型地震を中心に検討されています。今回の推測では地表近くにある活断層が動く活断層型地震の確率が検討されたとのことです。

地震から大事な家族を守ってくれる住まい。住まいの地震対策は大きく分けると耐震・制震・免震があります。

耐震は地震の揺れに対して建物の骨組・壁を強固にし、建物が踏ん張って崩壊を防ぎます。

 制震は建物内に制振装置を設置し、建物の揺れを装置が吸収してくれて建物全体の揺れを軽減してくれます。

免震は基礎と建物の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物に伝えにくくします。

 最近は耐震に制震をプラスしたものもあります。繰り返し起こる地震にさらなる安心をプラスすることができます。

   気になるところはやっぱりお金だと思います。間取りや建物の形などで変わってきますので目安の話になってしまいますが、一般的にかかる金額を抑えられるのは耐震といわれています。

それぞれメリットデメリット、かかるコストとありますので是非我々アソビエClubメンバーまでご相談ください。

 

アソビエ多摩 (株)リビングⅡ 木村紘一